詳細解説
1. FAssetsメインネットのローンチ(強気材料)
概要:
FlareのFAssetsプロトコルは、XRP、BTC、DOGEの保有者がDeFiで使える合成トークンを発行できる仕組みです。バージョン1.2の監査は2025年8月中旬に完了予定で、9月にはメインネットが稼働する見込みです。VivoPowerなどの機関パートナーは、XRPFi戦略に1億ドルの投資を約束しています。
意味するところ:
FAssetsの普及が成功すれば、2021年のTerraのTVL(総ロック資産)成長を再現できる可能性があります(FlareのTVLは2024年以降で14倍の1億5,000万ドルに増加)。FXRPの発行1億ドルごとに約5,000万ドル分のFLRが担保として必要となり、買い圧力が強まります(FlareNetworks参照)。
2. ステーキングとトークンバーン(影響は混在)
概要:
流通しているFLRの70%がステーキングまたは委任されており、売り圧力を抑えています。毎日4,000〜7,000FLRがガス代としてバーンされており、2024年以降の株主による21億FLRのバーンも含め、供給の3.2%が減少しています。
意味するところ:
年利12〜18%の高いステーキング報酬は保有を促しますが、報酬が解放されると売り圧力になるリスクもあります。FlareDropsによる36回の月次配布(2026年まで続く)によるインフレをバーンが相殺し、利用が増えればデフレ圧力が強まるでしょう。
3. 規制および競合リスク(弱気材料)
概要:
FLRのXRPFiエコシステムはXRPの規制問題と密接に関連しています。SECがRippleの部分勝訴に対して2025年7月に控訴したことで、クロスチェーンDeFiプラットフォーム全体に影響が及ぶ可能性があります。競合のQuantやAxelarは相互運用性の分野でシェアを拡大しています。
意味するところ:
XRPに対する否定的な判決はFLRの売り圧力を引き起こす可能性があり、2025年6月のUpbit取引停止後の22%下落がその例です。Flareは競合に勝つために月間ユーザー数を20%以上増やす必要があり、現在のアクティブウォレット数は79万(CoinMarketCap参照)です。
結論
FLRの中期的な動向は、監査後のFAssets採用の急増とXRPFiへの継続的な資金流入にかかっていますが、規制リスクが重くのしかかっています。2025年8月15日の監査結果とXRPの訴訟の進展に注目しましょう。機関投資家のFXRP需要がマクロリスクを上回るかが鍵となります。